ま、ウチも昔、ガンバとコラボったりしましたから。
ガンバ大阪！韓国王者を下してACLベスト4進出決定！倉田選手もゴールを決め勝利に貢献！ガンバと仲間たちも喜んでおります！ pic.twitter.com/2NmNcJ0FPH
— 映画「GAMBA ガンバと仲間たち」 (@GAMBA_MOVIE) September 16, 2015
川崎ならこれくらいのことはしてもおかしくない。笑
【緊急決定】10/20 DJ KOOハーフタイムショーで、今話題の「ターレ」登場!「フロンターレなんでターレが必要なんです!」という我々の依頼を受け入れてくれたのは、川崎北部市場の「有限会社おぐち」さん。本当にありがとうございます!皆さんぜひ北部市場で買い物を!【プロモ】#frontale #2018カワハロ pic.twitter.com/1zl5xdqjUN
— 川崎フロンターレ (@frontale_staff) October 17, 2018
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ちなみに、その話題のネタ元はこんな感じです。話題にはちゃっかり便乗しつつ、こんなゲンの悪い豊洲市場には関わらずに地元・川崎北部市場からターレを調達するという、そのそつのなさはさすがです。
「豊洲市場は震度5強以上で液状化」ターレや大渋滞より深刻な問題を専門家が指摘
西岡千史 2018.10.12 07:00 dot.
豊洲市場で機能するか心配されているターレット（ｃ）朝日新聞社
11日以降も築地市場で営業を続ける宮原洋志さん（写真真ん中＝撮影／西岡千史）火事に大渋滞、ターレに挟まれて女性がケガ…… 築地に代わる東京の新たな中央卸売市場として11日に開場した豊洲市場（江東区）は、初日からトラブルが相次ぐスタートとなった。
そもそも、豊洲市場へのアクセスの悪さや場内の不便さは、これまで市場関係者や専門家からたびたび指摘されてきた。早くもその懸念が的中したことで「豊洲市場は本当に安全なのか」との不安は、しばらく消えることはなさそうだ。
ただ、渋滞や市場内の混乱は、時間をかけて対策をすれば、いずれ解決できるかもしれない。しかし、豊洲市場には建物の根本に関わる致命的欠陥がある。これまで繰り返し指摘されているとおり、地下に存在する汚染された土壌だ。
仲卸業者の宮原洋志さんは、こう話す。
「豊洲は地盤が弱く、地震で液状化が起きる可能性がある。そうなれば地下の汚染土壌が噴き出し、有害ガスが発生するかもしれない。これは働く人の命に関わることです」
よく知られているように、豊洲市場は東京ガスの工場跡地に建設されていて、地中にはシアン、水銀、ベンゼンなどの有害物質に汚染された土壌がある。東京ガスもそのことを認識しており、当初は跡地を都に売却することをしぶっていたほどだ。
都はそういった“いわくつき”の土地であることを承知で購入していて、土壌汚染対策の柱として考えていたのが「盛り土」だった。ところが、本来は盛り土で埋まっているはずの建物の地下が、空洞になっていたことが16年に発覚。地下水から環境基準の100倍以上となるベンゼンも検出された。
その後、追加安全対策工事が実施され、小池百合子東京都知事は今年7月31日に安全宣言を出した。しかし、対策はいつも後手後手で、市場関係者の不安は消えていない。
では、追加工事で本当に地震に耐えられる市場になったのか。一級建築士の水谷和子氏は、否定的な見方をしている。
「豊洲市場の建物以外の部分は、144ガルまで耐えることができます。しかし、144ガルは震度5程度の揺れですので、震度5強以上では液状化の危険があります。実際に液状化が起きれば、地中から有害ガスが噴き出し、豊洲市場は大きな打撃を受ける可能性が高い」
都も、豊洲市場の地盤が弱いことを認めている。2012年に作成した「東京の液状化予測図」では、豊洲市場とその周辺は「液状化の可能性が高い地域」と「液状化の可能性がある地域」に指定されている。
また、昨年8月の「豊洲市場の液状化対策と築地市場における地盤工学的問題」では、2011年3月11日の東日本大震災で、地盤改良前の豊洲市場建設地で108カ所で地下の砂が噴出したことが確認されている。ちなみにこの時、豊洲市場から築地市場の距離は約2キロだったが、築地市場の方は建物も地盤もほとんど被害がなかった。
問題はこれだけではない。仮に大地震が起きても、地下の汚染された土壌や水が地表に噴出しないよう、都は地下水の水位を干潮時海水面（荒川基準点）から1.8メートル以下にすることを求めている。ところが、これもすでに維持できていないのだという。前出の水谷氏は言う。
「都は、7月19日に水位を測定した結果、1.8メートル以下を達成したのは約4割、最高値は2.65メートルでした。しかも、測定日以前の2週間で雨はほとんど降っていません。そこで、10月1日の水位を確認したところ、1.8メートル以下は33カ所中、わずか7カ所だけ。3メートル以上の水位になっているポイントも複数ありました。これでは、地下から有害な空気が地表に上がってきてもおかしくありません」
ある仲卸業者は「引越し作業をしている時に異臭がした」と話す。これが設備の修繕で解決するのならいいが、仮に地下水が管理できていないとなると、豊洲市場の安全宣言の根幹を揺るがす重大な問題になりかねない。
前出の宮原さんも、都の安全宣言を信じられずにいる。そこで宮原さんは、豊洲市場が事故や災害で機能しなくなった時に備え、しばらくは築地市場をそのまま維持しておくことを訴えている。11日には、閉場した築地市場で店を開き、実際に商品を販売した。営業を続ける限りは、都も強引に築地市場の解体作業を進めることはできないだろうと考えたためだ。宮原さんは言う。
「豊洲市場は、見せかけはいいが中身は問題だらけ。いざという時のために、仲間が残ってこれる場所を残しておきたいのです」
豊洲市場は地震に耐えらない？ 業者が持ち込む「塩」の重量規制まであった
亀井洋志 2018.10.14 10:50 週刊朝日築地市場に代わって「日本の台所」として新たに開場した豊洲市場は、大地震などの災害時には防災拠点施設の機能を担っている。だが、耐震強度や土壌汚染を巡っては、専門家は安全性がまだまだ足りないと指摘する。業者も「市場に持ち込む塩ですら重量規制があるなんて」と嘆いている。
東京の中央卸売市場である豊洲市場は「日本の台所」としての役割ばかりでなく、大地震など災害時の防災拠点施設という重要な機能を担っている。生鮮食品を中心とする食料を確保し、都民に供給する食料基地として位置付けられている。
防災拠点となる建物は、一般の建物より高い耐震強度が求められている。中央卸売市場は東京都の条例で消防署、警察署、都庁本庁舎などともに「重要建築物」に指定されている。これら重要建築物は、一般の建物より1.5倍ないし1.25倍の耐震強度を要する。
豊洲市場は1.34倍あるが、都と設計会社の打ち合わせ記録からは、耐震設計を緩和していったことがうかがえる。
＜（都）財務局の構造設計指針には準拠して欲しいが、必要保有水平耐力時の層間変形が厳しいはずなので、適宜相談に応じる＞（2011年10月25日）
＜大地震時の層間変形角は、用途係数を考慮した条件での値とする。RC造の1／200は非常に厳しいため、今後相談に応じる＞（11年11月17日）
建築エコノミストの森山高至氏が解説する。
「地震の横揺れで水平方向に変形する角度を『層間変形角』といいますが、この変形角を200分の1から、100分の1に下げたのです。200分の1では地震の揺れで2メートルの高さものが1センチずれますが、100分の1では倍の2センチもずれることになります。このため窓ガラスが破損し、ドアが開かなくなり避難できなくなる事態も考えられます」
移転費用に総額約6千億円も注ぎ込んだのだから、耐震強度は1・5倍にするべきだったのではないか。防災拠点として本当に機能するのか、きわめて疑問だ。なぜ、耐震強度を引き下げることになったのか。構造設計1級建築士の高野一樹氏がこう説明する。
「地下空間の柱状の基礎部分を通常より太くして重くなり、杭にかかる負荷を軽減するために建物のトータルの重さを軽くする必要性に迫られたのです。このため、梁をすべてSRC（鉄骨鉄筋コンクリート）造ではなく、鉄骨にせざるを得なくなったのです。梁を細くできる鉄骨造はコンクリートよりも曲がりやすいので、大きな地震で変形します」
構造物自体を軽くしなければならないのだから、床積載荷重も制限されている。通常の流通施設は1平方メートル当たり1.5トンあるものだが、仲卸業者が入る「6街区」は半分以下の700キログラムしかない。このため、2.5トンフォークリフトが800キログラムまでしか運搬できないというおかしな事態が起きている。
実際、商品の持ち込みまで抑制させられた業者もいる。物販の店主が困惑しながら語る。
「うちはいけすに使う塩も扱っていますが、1パレットで1トン半あります。豊洲での営業直前に、都の職員から『何トンも持ち込まないでほしい。ちょっと自重してほしい』と言われました。まさか、そんな細かいことまで指示されるとは思わなかった。業務用の冷蔵庫や水槽なども相当重くなるから、注意を受けたのは私だけではないはずです。パレットを2段に積まないなど、荷物をなるべく分散して置くようにしています。都の決めたことには従わないと仕方がない」
一方、土壌汚染は現在も深刻で、環境基準を大幅に上回るベンゼンや猛毒のシアンなどが検出されている。9月下旬にはマンホールから大量の地下水が噴出する“事件”が起きた。地下水位はいっこうに下がらず、揚水ポンプでくみ上げて処理施設に送り込んでいる始末だ。噴き上がった地下水は揚水ポンプから漏れ出したものだが、汚染されていたら土壌汚染対策法違反の可能性も指摘される。
実は、建物のいびつな構造設計は土壌汚染と無関係ではない。この問題を追及している1級建築士の水谷和子氏が言う。
「本来ならば、基礎部分の下に地下梁を渡して強化しなければならなかったのです。しかし、地下室の下はシアン化合物、水銀、六価クロム、ヒ素、鉛など重金属で汚染されているため、工事ができなかった。そのかわり、地下空間の柱状基礎を太くしなければならなくなったのです」
豊洲市場周辺は、東日本大震災の時に震度5強で液状化し、路肩に大きな亀裂が入った箇所もあった。
水谷氏が続ける。
「最も問題なのはシアン化合物です。地表に出てしまうと二酸化炭素と反応してシアン化水素＝青酸ガスに変質すると専門家から聞いています。豊洲市場は大地震が起きれば、立ち入り禁止エリアになるかもしれないのです。防災拠点どころの話ではありません」
橋が落下すれば、豊洲市場は陸の孤島となり、食料の供給も寸断されることになる。（本誌・亀井洋志）
※週刊朝日 オンライン限定記事
